与えられた年間休日の日数が少ないかどうかの目安は、全国の平均年間休日が参考になります。厚生労働省が調査した、2023年の平均年間休日のデータ、110日を下回っているかどうかで判断してみると良いでしょう。年間休日の設定は企業に一任されているため、多いところでは120日以上ある企業も存在します。

その反面、110日を下回る日数が設定されている企業も存在します。こうした年間休日が少ない企業は、ある一定の業界に偏っている傾向があります。以下では、年間休日が少ない傾向にある業界を挙げていきたいと思います。もちろん紹介する業界の中でも、きちんと十分な休暇を労働者に与えているところはありますので、あくまで目安程度に捉えてください。

年間休日が少ない傾向にある業界の1つ目は、宿泊業です。宿泊業の平均的な年間休日の日数は、102日前後といわれており、120日与えられている企業からするとかなり低いことが分かります。2つ目は、運輸業です。運送会社の働き方問題については近年よく話題になっているため、納得される方も多いと思います。運輸業の平均的な年間休日は106日とこちらも少ない値となっています。特に、新型コロナウイルス感染症の拡大以降は、運送事業の需要拡大により業務過多な環境が増えているようです。

3つ目は、鉱業・採石業・砂利採取業です。土日祝日に関係なく案件が発生するため、なかなかカレンダー通りに休みが取れない仕事といわれています。平均的な年間休日は109日となっており、ぎりぎり週休2日は確保できるかどうかという計算となります。基本的に柔軟なサービスが求められる業界が、休みが少ないケースが目立っています。休みが自分の感覚に合っているかどうかで、人生の充実度や幸福度は変わってくるものです。近々、就職・転職活動を控えている方は、ぜひ年間休日のリアルな実態を把握しておくことをおすすめします。